学校教育から体育を全廃すべし

日本人は、学校教育には体育があるのは当然、と思い込んでいる。現に日本の学校教育では体育の授業がある。それも小学校、中学校、高等学校、さらには大学の教養課程でもある（現在はないかもしれないが）。このような学校教育での体育は必要なものであろうか。

これを考えるようになったきっかけはヨーロッパ旅行である。イギリスは別として、ヨーロッパ大陸の学校では、体育の授業はない。そのために運動場や体育館もない。したがって学校としての敷地は狭いし、建物も学舎だけである。

ヨーロッパでは、学校教育は学問や芸術を教えるところであり、体格を鍛えたり、スポーツ競技を教えるところではない。体格を鍛えたり、好きなスポーツ競技をすることは個人の意志ですべきことであり、学校が強制的に全生徒にやらせることではない。すべての人がサッカーやバスケットボールやバレーボールやその他の競技を習っても、将来それらの競技をするプロ選手になるのはわずかである。そのわずかのために、その他大勢の生徒が無意味な時間を空費することになる。その他大勢の生徒がそれらを練習することによって、体育的に向上することはない。ただ、そういう競技のルールを知るだけだろう。

そもそも体育教育の中で、跳び箱で宙返り跳びをさせたり、鉄棒で宙返りさせたりすることが、体力の向上になるというのであろうか。将来その選手になるためには必要だが、そうならないその他大勢の生徒にはいかほどの意味があるのであろうか。サッカーやバレーボールのルールや競技の仕方を会得したとしても、それが将来の社会生活にとってどれだけ役立つのであろうか。サッカーやバレーボールの観戦で少しは理解が早くなる程度である。逆に、学校の体育でゴルフを習うことはないが、その後ビジネスマンとなって、つきあい上必要となれば、ゴルフの練習をして、人並みのプレーができるのが現実である。

体育が一般の生徒にとってほとんど意味がないばかりではない。体育がほとんどの生徒を身体損傷の危機に陥れているのである。それが明らかなのは、体育祭における組体操（ピラミッド）やムカデ競走における事故である。事故を起こした学校側は生徒の一体心を育てるためとしているが、一体心を育てるには他に方法はいろいろある。組体操などは体育教師の自己満足のためにしているだけであり、それよりも生徒の身体の安全を図ることの方がよっぽど大事である。組体操などは日本全国的に即刻廃止すべきである。体育を廃止すれば、当然体育祭も廃止となる。

体育は身体損傷させるだけではない。将来の人生を台無しにしたり、生命をも奪うことにもなりかねない、のである。上記の組体操やムカデ競走、さらには狭い柔道場で投げ飛ばされ他人と接触して事故を起こし、脳障害を起こし、将来の人生が惨めなことなることも起きているし、そこから死へと繋がることもある。２０１７年３月、栃木県での高校生の春山登山訓練では死亡事故も起きている。８人死亡、４０人負傷がその結果である。

体育が一般の生徒の身体を害したり生命を奪うだけではない。スポーツを指向する生徒は、部活動でそれそれのスポーツを専門とするスポーツ部に所属して、放課後部活動に励むことになる。部活動の半分以上はスポーツ部とのことである。この場合の問題は大きく言って、二つある。

一つは、生徒が学業よりもスポーツの部活動に精を出し過ぎることである。特に、学業でよい成績を残せない者がスポーツの部活にはけ口を見出して、より一層学業には振り向かなくなる傾向にある。教育行政から言えば、生徒の多様性の発揮を願っての制度が、かえって学力向上を阻む結果となっている。

もう一つは、部活動の花が他校との対抗戦とか、スポーツ各組織によるスポーツ人材発掘のためのイベントとかで、学校または個人の名を上げるために、勝つための練習になる、ということである。スポーツは学業に専念する者が気分転換にするとか、礼儀・規律を養うためにするとか、の場合はある程度の意義と効果はあるが、勝つための練習、学業をほったらかしにして、まるでプロ並みの練習をすることは、本末転倒も甚だしいし、そこでは鬼コーチによる「訓練」と言う名の「暴力」がなされ、生徒の自殺ということも発生する。まさにスポーツの地獄を導出するのである。大阪の桜宮高校生の自殺は氷山の一角である。

体育教育の必要があるとすれば、小学校における水泳であり、それは夏休みを含めた前後２カ月で対応すればよい。それに中学校における保健であり、週に１回の程度で十分である。

昨今、理科系教育の充実が叫ばれ、英語教育の小学校での実施、土曜日授業の廃止が叫ばれたりしているが、その障害になっているのは授業時間の枠である。その解決は実に簡単である。体育の授業を全廃すればよいのである。１週間４枠か５枠が確実に空く。理科教育、英語教育、ディベート教育のために、体育の廃止が必要なのである。

さらに重要な問題がある。それは体育関係の競技をするために進学するという風潮である。学校によっては、そういう者のためにわざわざ入学試験のレヴェルを落としたり別枠とする、といった措置を講じている。つまり本来の学力を有しない者が高校や大学に進学し、高校や大学の全体の学業レヴェルが落ちるのである。従来から日本の高校や大学のレヴェルが低いことが問題とされていて、学力の向上が叫ばれているのに、こういったことがあるために、一層の低レヴェル化が進行するのである。ここからも、体育競技の選手を目指す人には、ジムや専門の学校に行くように指導し、社会的にそうさせていく措置が望まれるのである。

体育を全廃すると言えば、音楽や家庭科や技術も同様に排ししないのか、音楽や家庭科や技術が広い意味で国民の教養として必要であり、廃止しないのならば、同様に体育も国民の教養として必要であり、廃止するべきではない、という意見も出てこよう。だが、決定的に違うのは、上述したごとく、体育が身体を損傷したり、生命を脅かす可能性があるが、他の教科ではそのようなことはない。これは極めて重要なることである。

体育の授業を全廃するとすれば、いろいろなクレームが出てくるだろう。その第一はオリンピック選手やプロ・サッカー選手の育成ができなくなり、日本がスポーツで活躍できなくなる、というものである。

これに対しては、こう言おう。そもそもオリンピック選手やサッカー選手は学校の体育の授業で育成できるものではない。それ専用の特別の訓練が必要である。体育の専門大学や高校の課外活動やそれ専用の合宿やジム、スポーツクラブなどである。

ヒントになるのは体育授業のないヨーロッパの場合である。ヨーロッパでは、オリンピック選手やプロ・サッカー選手になるような者は小学校の頃からサッカー・ジムなどスポーツジムに通っている。これは正確な情報ではないが、彼等は中学校、高校には行かず、それ専用のジムあるいはスポーツ学校に就学する。その証拠にオリンピック選手やサッカー選手の肩書きには、何々高校卒、何々大学卒などは出てこない。何々ジム在、何々スポーツ学校在などがほとんどである。

第二のクレームは体育の授業がなくなれば、日本人の体力が劣るようになる、というものだ。これには、反対のことを考えればよい。体育の授業のないヨーロッパ人は日本人よりも劣っているのであうか。

第三のクレームは体育を全廃すれば、体育教師が失業し、社会的混乱が生じる、というものである。これに対しては、確かに社会的措置が必要である。失業した体育教師をジムやスポーツクラブのインストラクターに雇ったり、彼等を社会的に飢えさせないような措置を採ればよいのである。（２０１５年３月起文、２０１７年に複数回修正）

◎体育会系の部活のあり方については、「私の主張」内に「体育会系の部活を制限すべし」を掲載していますので、参照願います。